住宅ローンは何歳で組むのが正解?若いうちに知っておきたい年齢と返済期間の関係

不動産コラム

「まだ年収が低いから、住宅購入はもう少し先にしよう」

マイホームの購入を考え始めた20代、30代の方の中には、このように考えている方も多いのではないでしょうか。

確かに、住宅ローンの借入可能額は年収などに左右されるため、若いうちは希望する金額を借り入れできないこともあります。しかし、住宅ローンを考えるうえで重要なのは、現在の年収だけではありません。年齢によって返済期間や団体信用生命保険(団信)の選択肢も変わってきます。

今回は、住宅ローンを若いうちから検討するメリットと、年齢を重ねてから購入する場合の注意点を解説します。

若いうちは長い返済期間を選択しやすい

住宅ローンを若いうちに組むメリットの一つが、長い返済期間を設定しやすいことです。

一般的な住宅ローンは最長35年ですが、近年は金融機関によって最長40年や50年の商品も登場しています。

例えば、30歳で借り入れた場合、35年返済なら完済予定年齢は65歳、40年返済なら70歳、50年返済なら80歳です。一方、45歳で35年返済を始めると、完済予定年齢は80歳になります。

金融機関ごとに完済時年齢の上限があるため、年齢が上がるほど選択できる返済期間は短くなり、長期ローンを利用できない場合もあります。

返済期間を長くすると、毎月の返済額を抑えやすくなるため、年収が低い若い世代でも購入を検討しやすくなります。ただし、返済期間が長いほど利息の総額は増えやすく、定年後も返済が続く可能性があります。月々の返済額だけでなく、総返済額や将来の収入も考慮して計画を立てましょう。

年収が低くても、早めに検討する意味がある

若いうちは年収が低く、希望する価格帯のマンションに手が届かないこともあるでしょう。しかし、最初から理想をすべて満たす物件を探すのではなく、立地や広さ、価格のバランスを考え、自分の収入に合った中古マンションを検討する方法もあります。

大切なのは、借りられる金額いっぱいまで借りるのではなく、無理なく返済できる範囲で購入することです。

今後、昇給やキャリアアップによって収入が増える可能性はありますが、将来の収入増を前提に借入額を増やすのは避けたいところです。現在の収入でも家計を維持できるかを基準に考えましょう。

年収が低いことはデメリットですが、早いうちから住宅ローンの仕組みや自分に合った予算を知っておけば、将来の選択肢を広げられます。

年齢によって団信の保障にも違いが出る

住宅ローンを組む際には、団信の保障内容にも注目しましょう。

団信は、契約者が死亡など所定の事由に該当した場合、保険金によって住宅ローンの残債が弁済される仕組みです。がんや三大疾病などに備える特約を用意している商品もあります。

ただし、疾病保障付きの団信には加入年齢の上限が設けられていることが多く、がん保障などの特約では、50歳または51歳未満を申し込み条件とする商品が数多くあります。

住宅購入を先送りしている間に、希望する保障を選べなくなる可能性もあるのです。年齢制限は金融機関や商品によって異なりますが、若いうちの方が幅広い保障を比較・検討しやすいといえます。

同じ住宅費でも、住まいの質は変えられる

賃貸でも持ち家でも、住まいにかかる費用は毎月発生します。そこで考えたいのが、支払う金額だけでなく、その対価としてどのような住環境を得られるかという視点です。

分譲マンションには、断熱性や遮音性、設備の機能性など、快適性や安全性に配慮された物件があります。さらに、オートロックや防犯カメラ、エントランス、ラウンジ、宅配ボックスなど、共用部分の充実度にも違いがあります。

専有部分だけでなく共用部分まで比較すると、賃貸住宅との違いを実感できることもあるでしょう。

もちろん、すべての分譲マンションが賃貸住宅より優れているわけではなく、管理費や修繕積立金、固定資産税なども考慮する必要があります。

それでも、同じくらいの住宅費を支払うのであれば、より快適で利便性の高い住環境を手に入れるという選択肢もあります。住宅購入は、資産を持つことだけでなく、毎日の暮らしの質を高めることにもつながるのです。

定年が近づいてからの購入は慎重に

年齢を重ねてから住宅を購入する場合は、返済期間だけでなく、定年後の収入減少も考慮する必要があります。

例えば、60歳で20年返済の住宅ローンを組むと、完済予定年齢は80歳です。退職金を返済に充てる方法もありますが、老後の生活費や医療費などに備える資金まで減らしてしまわないよう注意が必要です。

また、審査では年収だけでなく、年齢や勤続状況、他の借り入れ、物件の担保評価なども確認されます。年齢が高いから借り入れができないわけではありませんが、自己資金や購入後の資産状況を含め、慎重な資金計画が求められます。

大切なのは、若いうちから考えておくこと

住宅ローンは、若ければ必ず有利というわけではありません。転職や結婚、子育てなど、人によって住宅購入に適したタイミングは異なります。無理をしてまで急いで購入する必要はありません。

一方で、年齢が上がると返済期間が短くなったり、希望する団信の保障を選べなくなったりする可能性があります。

まずは、自分の年収でどのくらい借り入れができるのか、毎月いくらなら無理なく返済できるのかを把握することから始めてみましょう。

中古マンションなら、幅広い価格帯から予算に合った住まいを探せる可能性もあります。

住宅購入は、年収が十分に上がってから考えるものとは限りません。早いうちから住宅ローンの仕組みを知り、住まいにかける費用と得られる暮らしの質を比較しておくことが、将来の選択肢を広げる第一歩になります。